BBT Learning Market

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番組概要

大前研一【海外視察】

オーストラリアレポート(新・経済大陸 オーストラリア)

オーストラリアは、チタニウム生産量が世界一を誇るなど、原燃料・鉱物・農産物を輸出する資源大国である。近年は、環境問題に取り組むことで経済市場を活性化するという政府方針の下、環境関連事業への投資を積極的に奨励し、着実な成果を出し始めている。 本番組では3回にわたり、シドニー、ゴールドコースト、ブリスベンを訪れた向研会一行の映像とともに、豪州が目指す新たな経済大国像に迫る。

本番組は2010年12月に放送したものとなります。

番組詳細

第1回:【大前研一オーストラリアレポート第1弾】 新・経済大陸 オーストラリア Part1 ~Clean&Green~

オーストラリアはエネルギー・資源大国でありながら、環境問題が総選挙の争点になるほど環境に敏感な国民性を持つ国で、Clean & Green事業に積極的に取り組む。クイーンズランド州では、10年ほど前から、バイオテクノロジー、クリーンエネルギーなどの産業を21世紀の融資対象分野と定め、積極的な投資を行う「スマートステートイニシアチブ戦略」を展開する。この政策の中心となる考えは、研究開発拠点を豪州内に設置する企業を優遇して、自国産業のイノベーションを促進することにある。
環境ビジネスによって経済の立て直しを図ろうとする国は多いが、豪州のように具体的な施策で既に効果を出しているところは少ない。豪州を手本に官民が一体となって「21世紀環境立国戦略」に取り組むことができれば、日本経済のV字回復も夢ではないだろう。

第2回:【大前研一オーストラリアレポート第2弾】 新・経済大陸 オーストラリア Part2 ~ニッチで活躍する企業/PPPの活用~

豪州企業は、少人口などに起因する国内市場の限界を感じ取り、世界に通ずるニッチ産業に着目。R&Dを中心とした高収益を実現する事業が世界市場に進出し成長を続ける。一方、豪州国内のインフラ整備は、厳しい財政状況を背景に、1989年のホーク労働党時代から取り組んできたPPP(Public Private Partnership)、官民協働事業方式が実を結び、税金を使うことなく必要な公共サービスを実現させた。オーストラリアレポート第2弾の今回は、豪州のニッチ産業とPPP事業に焦点を当て、日本の官民が進むべき方向性を提示する

第3回:【大前研一オーストラリアレポート第3弾】 新・経済大陸 オーストラリア Part3 ~Gold Coastの開発から学ぶ~

ゴールドコーストは1950年代から開発が始まり、リゾート地として目覚ましい進歩を遂げた。2020年には人口が100万人を突破するとも言われ、豪州全体と比較しても人口増加率が高い。そこで第三回ではゴールドコーストの沿革を振り返るとともに、日本企業の関わり、不動産取得、VISA取得状況などを通じて、ゴールドコーストの開発から日本企業が何を学べるか考えていきます。
受講料(税抜)
15,000

講義時間:3時間

受講期間:12ヶ月

講師紹介

大前研一

おおまえけんいち

経営コンサルタント
マサチューセッツ工科大学大学院博士課程修了後、日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニー ディレクター、日本支社長、アジア太平洋地区会長を経て現職。オーストラリアのボンド大学の評議員兼経営学部教授でもある。著書多数。
撮影/太田真三(小学館)