BBT Learning Market

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番組概要

大前研一【向研会】

【向研会】新時代の消費者

近年の日本は、低迷する経済状況を反映して、将来への不安から消費行動が冷え込む低欲望社会となっている。少子高齢化で将来の人口減少は避けられず、国内消費が好転する要素が見当たらない。デジタルの世界では、グローバル化が進み、国境を超えた消費活動が盛んになっている。企業は、国内の実体経済に固執せず、グローバルなデジタル消費、インバウンド、越境ECを取り込まなければ生き残れない。
本番組では、新時代の消費者像を浮き彫りにし、日本企業が構築すべきマーケティング戦略を提案する。

番組詳細

第1回:消費者をどう見つけ、どう捉えていくか?

日本は、消費支出や人口が伸びておらず、国内市場は低欲望社会が常態化し、反転する兆しがない。その一方で、外国人消費者がネット上で日本国内の商品を購入する越境ECや、外国人旅行者が日本の商品を購入して持ち帰るインバウンド消費など、GDP統計上は輸出にカウントされているが、成長が著しい消費支出もある。
スマホ経済の拡大、デジタルテクノロジーの普及が、ビジネスや人々の生活を変えた。若者世代では、自らの体験をSNSに投稿し表現することが、生活行動・消費行動のモチベーションになっている。しゃぶしゃぶ肉を29cmの高さに積み上げた鍋料理を提供する「九州黒太鼓」など、SNS映え(インスタ映え)する料理や商品を掲載し、集客に成功している飲食店も登場した。消費者は、「買う」から「シェア」するようになり、シェアリング・エコノミーが急拡大している。Amazonをはじめとして、世界各国でEC市場が活況を見せており、今後さらに小売業のEC化率が高まることが予想される。ネット上で個人間取引を支援するサービスも拡大の一途をたどっている。フリマアプリを提供する株式会社メルカリは、2013年設立から数年で、未上場株の推定時価総額が1000億円に成長した。
消費構造が大きく変化する時代において、企業は消費の概念を広く捉えて消費者を見つけ出し、ネット活用などを通じて彼らの購買促進の働き掛けを行っていくことが必要となる。対象商圏は日本国内だけとは限らない。2016年の訪日外客数は、過去最高の2400万人超を記録した。外国人の関心は「モノ」から「コト」へシフトしつつある。体験型消費を提供しインバウンドの誘致に成功したニセコのように、世界から富裕層を呼び込み、お金を使いたくなるような仕組みを構築することも成功への鍵となるだろう。デジタル化・グローバル化で商いは無限に広がる可能性がある。新時代の消費動向を的確に捉えることができれば、日本の地方自治体や中小企業の再生も夢ではないだろう。

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受講料(税抜)
5,000

講義時間:1時間

受講期間:12ヶ月

講師紹介

大前研一

おおまえけんいち

経営コンサルタント
マサチューセッツ工科大学大学院博士課程修了後、日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニー ディレクター、日本支社長、アジア太平洋地区会長を経て現職。オーストラリアのボンド大学の評議員兼経営学部教授でもある。著書多数。
撮影/太田真三(小学館)