BBT Learning Market

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番組概要

大前研一【向研会】

アジア企業のグローバル化の現状

中国、ASEAN諸国を拠点とするアジアの企業は、域内市場拡大とともに大きく成長した。ITシステムインテグレーターとして米国電話会社の運営一切を取り仕切るインド企業、得意な英語を活用し海外生命保険会社のカスタマーセンター業務を一手に引き受けるフィリピン企業など、それぞれの国・地域の特色を生かした戦略で国際的に事業を展開する。本番組では、グローバル化するアジア企業の長所・短所を検証し、これからの日本企業が採るべき方策を提示する。

本番組は2014年3月に放送したものとなります。

番組詳細

第1回:アジア企業のグローバル化の現状

域内諸国の高い経済発展を背景にアジア企業の成長が著しい。韓国企業のサムスン、LG、現代などは、世界ブランドとして認知され、コスメ、通販、IT分野でもアジア市場へ展開する。中国のLenovo、Huaweiなどは、国内市場の成長を背景に、先進国企業を買収し世界化を果たしている。台湾のメディアテックは、独自のビジネスモデルで中国スマホ事業者参入を促進させ、低価格スマホの新興国普及に伴う海外事業拡大を進めている。
1970年代以降、極端な円高に見舞われた日本は、輸出ベースからFDI(対外直接投資)に切り替えざるを得なかったため、対ドル通貨での国際化を余儀なくされた。中国は、2004年以降対外投資が急増、中継国の香港・シンガポールは内外投資が連動、韓国・台湾は対外投資が大幅に超過している。マレーシア、タイは、投資受け入れ国から対外投資国へ移行しつつあり、インドネシア、フィリピン、インドは投資受け入れ型の経済発展段階にある。グローバル化で先行しているアジア企業は、先進国を含めて世界化するもの、新興国市場を中心に世界化するもの、リージョナルに多国籍化するタイプに分かれる。シンガポール発、ホテル業界最大手のシャングリ・ラ リゾートなど、自らのブランドを構築し世界市場を獲得する企業も現れた。ASEAN域内にある企業の成長を支えているのは、中国とのつながりの強い華僑たちがほとんどであることも忘れてはいけない。

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受講料(税抜)
5,000

講義時間:1時間

受講期間:12か月

講師紹介

大前研一

おおまえけんいち

経営コンサルタント
マサチューセッツ工科大学大学院博士課程修了後、日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニー ディレクター、日本支社長、アジア太平洋地区会長を経て現職。オーストラリアのボンド大学の評議員兼経営学部教授でもある。著書多数。
撮影/太田真三(小学館)