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番組概要

大前研一【向研会】

韓国企業の競争力 ~日本企業に対する意味合い~

アジア通貨危機の影響などで国際通貨基金(IMF)の介入を受け入れ、日本の後塵を拝していた韓国経済は、金大中大統領誕生の1998年以降、国内景気の刺激、新興国への輸出拡大、グローバル人材の輩出など、積極的な政府施策の実施によって急成長した。
サムスンなどの財閥系企業の多くは、わずか10年あまりで世界のトップ企業と肩を並べる売り上げを誇るようになり、日本の大企業を凌駕した。今回は、経済危機を乗り越え急成長を遂げた韓国企業の競争力を分析し、早急に日本が採るべき方策を大前研一が提言する。

本番組は2010年10月に放送したものとなります。

番組詳細

第1回:【向研会】韓国企業の競争力 ~日本企業に対する意味合い~

韓国は、1997年のアジア通貨危機の影響でIMF管理に陥った。
当時の大統領に就任した金大中氏は、建物の容積率緩和と減価償却期間の短縮などの短期経済政策と、グローバル人材の育成などの長期戦略を採り韓国経済回復の道筋を示した。現在の李明博大統領は、CEOを務めた経験のある大統領としてリーマン・ショック後の経済再建を果たし、大統領自らトップセールスでアブダビの原子力発電を受注するなど、自国企業のグローバル化を強力にバックアップする。

韓国は中国を中心とした新興国への輸出を積極的に狙う。サムスン、LG、現代自動車、ポスコといった4強は、新興国市場の開拓、大規模投資による生産能力向上、グローバル人材の積極育成などによって躍進した。そこが日本企業と大きく異なる。

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受講料(税抜)
5,000

講義時間:1時間

受講期間:12か月

講師紹介

大前研一

おおまえけんいち

経営コンサルタント
マサチューセッツ工科大学大学院博士課程修了後、日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニー ディレクター、日本支社長、アジア太平洋地区会長を経て現職。オーストラリアのボンド大学の評議員兼経営学部教授でもある。著書多数。
撮影/太田真三(小学館)