BBT Learning Market

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番組概要

マーケティング

テクノロジーが変えるリテール・マーケティング

スマートフォンやタブレット端末が普及し、FacebookやTwitterに代表されるソーシャルメディアの利用者が拡大した。小売ではECサイト(オンライン)とリアル店舗(オフライン)を横断する新しい購買行動が現れており、オンラインとオフラインを相互に連携させるマーケティングO2O(オンライン・ツー・オフライン)の取り組みが注目を集めている。
このようなテクノロジーが流通・小売りをいかに変革していくのか、メーカーや流通、小売りはどのように取り組めばよいのか、最先端の動向とともに、より高度なマーケティングを実践する方法について解説する。

番組詳細

第1回:テクノロジーが変えるリテール・マーケティング概論

本講座は全5回の予定で、第1回はリテール(小売り)・マーケティング概論。EC(電子商取引)草分けのアマゾンは、飛躍的進化を遂げるIT技術を柔軟に取り込み、世界でも最先端を走る。ECの進展は実店舗での販売オペレーションにも変化を促した。IoT(物のインターネット化)やAI(人口知能)などの新技術も寄与し、あらゆる所から購買時の顧客行動データを取り込むことが可能になっている。顧客ニーズが明確化・細分化され、使い方提案などソフト・ハードの一体訴求で、販売手法も大きな変革期を迎えた

第2回: 流通の視点と事例

番組2回目は流通における事例として、ゲストに株式会社キタムラの逸見執行役員を迎え、同社で成果を上げているEC(電子商取引)事業を紹介する。同事業は全社戦略であり、EC店舗は企業のインフラと位置づける同社は、実店舗との連携を最重要視し、店舗への集客数アップを最大目標に掲げる。ネット注文でも商品の店舗受け取りが6割を占めるのは販売員の専門性をベースに顧客目線のコミュニケーションがあるからだ。EC経由でも店舗売り上げを計上する仕組みを整え、店舗接客での顧客満足向上に徹底して取り組む

第3回:メーカーの視点と事例

シリーズ3回目は中国EC(電子商取引)市場の中でも、国境を越える商取引である越境ECの現状を見る。中国EC市場は2013年時点で米国市場の約1・4倍、日本の6倍の金額規模に成長している。海外から中国市場へ参入するには、天猫(T-mall)と京東(JD)の2法人運営の各出店モールサイトか、国内モールを利用する方法が一般的だ。成功するポイントは、中国人向けの商品開発、豊富な在庫量や値頃感である。中国政府は越境ECを推奨しており、日本製品は越境ECでの購買がさらに伸びると予測される。

第4回:プラットフォーマーの視点と事例

ECサービス(電子商取引)大手の楽天は2017年で創業20年を迎える。会員数は約1億人、モール参加店舗数は約4万4千店を数え、国内流通総額約2兆7千億円まで成長した。シリーズ4回目は、ゲストに楽天上席執行役員河野奈保氏を迎え、同社の運営戦略を聞く。同社は、最新AI技術によりモールの品質を磨き、参加店舗のクオリティー向上にコンサルティング機能を強化する一方、店舗同士のコミュニティー活性化も図り、ネット上では得られない人間的なつながりを広げることも忘れず、さらなるブランド力強化を目指す。

第5回:ビジネスの現場では何が必要か

Amazon Dash Buttonが昨年12月ついに日本でサービスを開始した。家電に取り付けた小さなIoT機器から自宅のWi―Fiを経由してアマゾンのサーバへ事前に設定した商品を注文でき、当日手元に届く。冷蔵庫を開けていつもの飲み物がなくなりそうだったら、そのままボタンを押すだけで即買い物が完了する時代がやってきた。店頭に多品種を取りそろえ、お手頃価格やおもてなしでビジネスを伸ばしてきた小売業は、どう立ち向かっていけばいいのか、米国の事情を交えて今後の展望を解説していく。

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世界に出て行く日本の農業 浅川 芳裕 7,500円全3回
受講料(税抜)
13,500

講義時間:5時間

受講期間:12ヶ月

講師紹介

藤元 健太郎

ふじもと けんたろう

ディー・フォー・ディー・アール株式会社 代表取締役
1991年野村総合研究所入社、1993年からインターネットビジネスの研究を開始し、1994年に野村総合研究所で日本最初のサイバービジネス実験サイトであるサイバービジネスパークをトータルプロデューサーとして立ち上げ、現在成功しているソフマップ、JTB、JCB、NTTDoCoMo、HONDAなどのインターネットビジネス参入の支援コンサルティングを実施。1999年株式会社フロントライン・ドット・ジェーピー代表取締役に就任。 SIPS(Strategic Internet Professional Service)事業の先駆けとして、多くのeビジネスを支援。2002年ディー・フォー・ディー・アール株式会社代表取締役に就任。現在もインターネット上のECやマーケティングなど各種ビジネスのコンサルティング、調査研究を進めている。